日経平均株価が暴落しても大丈夫 〜海外ETFで国際分散投資を実現する方法とは?〜

日経平均株価が暴落しても大丈夫 〜海外ETFで国際分散投資を実現する方法とは?〜
  • このエントリーをはてなブックマークに追加
  • Pocket
  • LINEで送る

(写真=PIXTA

 

2016年の日本の株式市場は年初から大きく荒れました。これには様々な要因が考えられます。

例えば、中国経済の不透明感を挙げることができるでしょう。
中国では、2016年2月に貿易輸出額が2009年以降、最大の減少幅を記録するなど、景気下振れリスクが懸念されました。また、世界的な原油供給過剰のなか、原油価格の下落が産油国経済を中心にマイナスの影響を与え、それが世界全体の経済縮小をもたらすのではないかといった懸念もありました。
これに加えて米国の利上げ動向も、新興国を中心に資金が引き上げられる(米国に還流する)といった思惑からリスク回避の動きをもたらしています。

こうした状況が年初から続いたこともあり、投資家の皆さんの中には運用にかなり苦しまれている方も多いのではないでしょうか。そして、相場の動きに一喜一憂し投資疲れを起こした結果、「しばらく投資は控えよう」と思わざるを得ない相場が続いたのも確かです。
しかし、「分散投資」を理解することで、こうした捉え方が必ずしも正しくはないということがわかります。

 

分散投資はリスク軽減に役立つ

分散投資とは、リスクの軽減をはかる手法であり、複数の異なる資産に分けて投資を行うことをさします。分散する方法としては、株式や債券、投資信託などの異なる資産に複数投資を行う「資産分散」のほか、日本のみではなく米国やオーストラリア、アジア各国などの新興国といった地域に分けて投資を行う「地域分散」といった方法もあります。あるいは、投資タイミングを分散させる「時間分散」という方法もあります。

特定の資産に投資をするのではなく、他の地域、国、資産に投資を行うことで、特定の資産の大幅な下落の影響をある程度避けられる可能性が高まります。

例えば、米NYダウは年初から2月あたりまでは大きく下落したものの、その後は株価を戻しています。
また、金に投資するファンドでは、年初よりも価格が上昇しているものもあります。
もちろん為替なども考慮する必要がありますが、このように考えれば、海外資産や異なった動きを持つ資産の組み合わせに大きな意味があることがわかります。

 

 

海外ETFに注目すべき理由

海外資産に投資をすると聞くと何だか難しく感じられるかもしれませんが、今では気軽に投資できる体制が整ってきています。その方法として、「ETF」を挙げることができます。

ETFは上場投資信託のことで、証券取引所を通して売買できます。
数千円~数万円程度で売買できるものもあり、投資信託と比較して買付手数料や信託報酬を低コストで抑えて運用することが可能です。そのため、複数のETFに分散投資を行い、リスク軽減効果をもたらすことが可能になります。
ただし、日本におけるETFの市場は発展途上にあり、現状は投資できる対象が少ないという課題もあります。

リスク軽減を図りつつ、日経平均が暴落しても一喜一憂しない運用を実現する方法の一つとして考えられるのが、「海外ETF」への投資です。
海外ETFは、海外の証券取引所に上場しているETFのことで、海外に投資を行う通常の投資信託に比べてコストが安くすむことが特徴です。

また、海外ETFも少額で投資可能な種類もあり、様々な国や地域、業種、商品に投資を行うETFが用意されています。そのため、「この国に投資してみたい」「この商品に投資してみたい」といった希望がある場合には、国内ETFよりも選択肢が広がるため、為替手数料なども含めて低コストで複数の分散投資がより気軽に行えるようになる可能性があります。

たとえば、世界の株式に投資したいというニーズがあれば、「バンガード・トータル・ワールド・ストックETF(ティッカー:VT)」は全世界の株式市場への投資を目的としたETFで、この一つで先進国・新興国の株式へ分散投資をすることができます。また、世界の債券に投資をしたいというのであれば、「S&Pシティグループ・インターナショナル・トレジャリー・ボンド・インデックス(除く米国)」といった海外ETFも存在しています。

日本の枠を越えて、世界に目を向けてみませんか。
投資対象をしっかり見定めることで日経平均の暴落にも耐えられ、より安定した資産設計を図ることができる、それを実現する方法の一つが海外ETFなのです。
海外ETFを用いて複数地域に分散し、国際分散投資による資産構築を考えてみてはいかがでしょうか。

 

※本記事は、資産運用全般に係る情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品を推奨するものではありません。金融商品のご購入に際しましては、ご自身の判断と責任において行ってください。 

  

コメントはこちらからどうぞ

コメントを残す

*